「2022年教員採用試験試験にむけて　vol.6教員採用試験！目指せ教職教養満点！(教育法規・教育心理編）」

みなさん、こんにちは。

教員採用試験の予備校、東京アカデミー難波校の教員採用試験担当です。9月は来年の教員採用試験に向けて勉強を始められる方が増えてくる時期です。

「2022年教員採用試験に向けて　vol.4（教員採用試験！目指せ教職教養満点！教育原理・教育史編）」に引き続き、今回は教育法規、教育心理の勉強方法についてご紹介いたします。 (2022年夏教員採用試験に関する初回のブログはこちら)

教育法規と教育心理について

 2023年度版オープンセサミ参考書教職教養Ⅰ（教育法規・教育心理）　目次

教育法規と教育心理は、受験生に100％点数を取ってもらいたい科目です！

教育法規は、日本国憲法を元に、教育基本法と学校教育法といった三種類の基本法を中心に出題されます。日本国憲法は1946年に施行されてから、75年間変更はありません。教育基本法や学校教育法は2006年に一部改正がされましたが、それから15年間変更はありません。教育心理は、心理学者の提唱する学説が100％塗り替えられるような新たな学説が出ない限り定着しているといっても過言ではありません。

教育法規と教育心理の勉強法について

 教育法規は、法律名や条文に着手するのではなく、法律が制定された経緯や背景、変更した変遷を抑え、内容理解を深めましょう。また、あまり関係のなさそうな部分は、省いてしまっても大丈夫です。例えば、教員採用試験の教職教養の問題に、日本国憲法第4章[国会]分野は出てくるでしょうか。それよりも、日本国憲法第三章第二十三条の学問の自由の方が出題されやすいですよね。関連法規をすべて覚えるのではなく、必要な部分を取捨選択して勉強していきましょう。

 教育心理も同様に、背景や変遷を抑えていくことが大切です。心理学者がどのような考えをもって定説を唱えているか、リンクさせておきましょう。様々な教育論者、心理学者の名前も出てくるので、教育史と一緒に勉強すると効率よいですね。例年、発達の理論、学習の理論、人格と適応はどの自治体でも出題されています。ある程度、教育心理の概要を掴めたら、自分が目指す自治体の傾向に沿って勉強していきましょう。教育心理は出題範囲が広いため、闇雲に勉強するのは避けましょう。

 最後に

どちらも暗記科目という認識は捨ててください。法律の条文や心理学者の名前を丸覚えしてもなかなか記憶に定着しません。

教育法規は、学校を運営し、教員人生を送るうえで切っても切り離せない存在です。

教育心理も、成長するそれぞれの生徒児童の状態を把握し、個々に合わせた対応をするうえで必要な知識となります。

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★教職教養の勉強方法はこちら（教育原理・教育史編/教育法規・教育心理編/一般教養/思考力判断力）

★教員採用試験の勉強計画の立て方（大学生編/講師編/社会人編)

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