「教育原理の傾向と対策」

こんにちは。教員採用試験の予備校＝東京アカデミーの木谷です。

 

本日は「教育原理の傾向と対策」について分野ごとに説明いたします。

 

◆学習指導要領

総則、道徳、特別活動、総合的な学習の時間の空欄補充問題は頻出です。学習指導要領本文を熟読するとともに、その解説にも目を通し、正誤問題等にも対応できるよう理解を深めておきましょう。さらに、学習評価に関する出題も例年、複数の自治体で見られるため、関連資料にも目を通しておきましょう。

また、学習指導要領の変遷についても度々出題があるため、各改訂時のポイントを押さえておく必要があります。なお、2017年3 月に小学校、中学校、4 月に特別支援学校小学部・中学部、2018年3 月に高等学校の新学習指導要領がそれぞれ告示されました。2019 年度採用試験ではすでにこの新学習指導要領の改訂内容から出題されております。今後は新学習指導要領からの出題が主になると予想されるため、改訂後の本文とともにその解説や、「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について（答申）」（2016年12月21日）等にも目を通し、新たに示された内容などの要点を把握しておきましょう。

◆生徒指導

いじめや不登校、問題行動や教育相談、文部科学省が毎年実施している「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸問題に関する調査」に関しては、例年出題されております。特に近年、いじめや不登校に関する問題が多く取り上げられ、2019 年度採用試験では、前述の問題行動調査の結果や、2013年6月に公布されたいじめ防止対策推進法、「いじめの防止等のための基本的な方針」「不登校児童生徒への支援の在り方」に関する出題が顕著でありました。また、生徒指導の基本書として2010 年3 月に文部科学省が作成した「生徒指導提要」からの出題も引き続き多くみられます。「生徒指導提要」には生徒指導の基本原理や、いじめ、問題行動、教育相談等に関する理解と指導の方針が示されており、多岐にわたって出題されております。他の教育資料とあわせて熟読し、理解を深めておきましょう。

◆人権教育・同和教育

世界人権宣言、児童の権利に関する条約、人権教育及び人権啓発の推進に関する法律、「人権教育・啓発に関する基本計画」、「人権教育の指導方法等の在り方について［第三次とりまとめ］」、各自治体の人権教育資料や児童虐待に関する資料からの出題が多くみられます。人権教育の現状と課題、学校における人権教育の在り方等について各資料で確認しておきましょう。

◆障害児教育

2006 年6 月に学校教育法が改正され、2007年度から特別支援教育制度が始まりました。特別支援教育制度成立までの答申や報告、LD、ADHD、高機能自閉症などの定義や対応、発達障害者支援法、障害者基本法、特別支援学級や通級指導にかかわる学校教育法等の条文や学習指導要領の記述はもちろんのこと、2007 年4 月に文部科学省から出された「特別支援教育の推進について（通知）」は重要であり、熟読しておく必要があります。また2019 年度採用試験では、障害者の権利に関する条約や障害者差別解消法、2012年7月に中央教育審議会より出された「共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育の推進（報告）」、発達障害や性同一性障害に関する法令や資料からの出題も多くみられました。“ インクルーシブ教育システム”“ 合理的配慮”“ 交流及び共同学習” や障害の状態等に応じた教育的対応の在り方など、今後の特別支援教育推進の上でのキーワードが取り上げられているので、ぜひ目を通しておいてほしいと思います。

 

以上が「教育原理の傾向と対策」となりますが、東京アカデミーでは、その傾向に沿った講義を行っておりますので、

詳しくは、下部＜前のページに戻る＞で「講座内容」でご確認ください。

 

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