【教員採用試験】青森県の傾向を知ろう！② ～教育法規・教育心理・教育史

こんばんは。東京アカデミーの佐井です。

今回の「青森県の傾向を知ろう！シリーズ」は教育法規・教育心理・教育史です。

教養試験（教職教養・一般教養）の過去5年間の出題分野をお知らせしますので、出題傾向を把握し、今後の学習の参考としてください。

 

◆教育法規

青森県では、毎年大問1題が法規条文を用い空欄を6つ用いた問題で構成される。
今年度も同様に「教育基本法」2題、「日本国憲法」「いじめ防止対策推進法」各1題の6空欄であった。
この法令を含め「学校教育法」「地方教育行政法」「教育公務員特例法」を加えたものは条文の重要語句を普段から押さえておくことが必要である。

年度	内容	小問数
2022年度	教育基本法前文と条文 いじめ防止対策推進法、日本国憲法	6問
2021年度	教育基本法、地方公務員法、教育公務員特例法	6問
2020年度	教育基本法、学校教育法、いじめ防止対策推進法、地方公務員法	6問
2019年度	教育基本法、学校教育法、学校保健安全法、教育公務員特例法、 地方公務員法、日本国憲法	6問
2018年度	教育基本法、教育職員免許法、地方公務員法及び教育公務員特例法 （教育職員の営利企業への従事等の制限）	6問

 

◆教育心理・教育史

例年通り人名が4題、語句、事物名等から2題の出題となっている。それぞれに人物を示すキーワードや検査法等の関連用語等がヒントとして含まれている。
日本教育史は伊沢修二を出題する等、ここ数年1題出題されている。
いずれにしても解答の人名、事物名を示すキーワードを押さえることが必要である。

次回は、一般教養を紹介します。

 

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◆2022年夏試験に向けたピンポイント対策については 自治体別ガイダンスでも解説予定！

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