【大卒公務員】社会学の傾向と対策

こんにちは。公務員試験対策の予備校＝東京アカデミー池袋校の公務員試験科担当です。

今週は、専門試験で出題される社会学の傾向と対策についてご説明します。

社会学は、国家公務員では、国家一般職・国税専門官・財務専門官・労働基準監督官Aで出題されるほか、地方公務員では、特別区（東京23区）などでも出題されています。

【社会学　主な職種の出題数】
◆国家一般職；5問
◆国税専門官；6問（政治学・社会学・社会事情として出題）
◆財務専門官；6問（政治学・社会学として出題）
◆労働基準監督官A；2問
◆特別区（東京23区）；5問
※いずれの職種も、選択解答制の科目として出題

【社会学　傾向と対策】
社会学に関しては、全体的にどの分野についても主要学説からの出題が非常に多く、難易度はそれほど高くありません。デュルケム、ウェーバー、パーソンズ、シュッツ、テンニースなど主要な社会学者の学説を正確に理解しておくなど、基本事項をしっかり押さえているかどうかがポイントとなるでしょう。また、過去問を多数解いてみることで、本試験で問われる論点がみえてくることから、過去問研究も怠らないようにするとよいでしょう。

国家一般職では例年、「基礎的概念」分野から2～4問出題される傾向にあります。また、その他の分野からの出題もみられますが、基本事項を押さえておけば正答できる問題がほとんどなので、十分に対策しておきましょう。各人物や用語についての記載の中から妥当なものを問うものがほとんどのため、人物や用語とその説明が一致するようにしておくことが重要です。

特別区は、東京アカデミーが毎年本試験翌日に実施する解答速報会の2021年度全5問の平均正答率は73.8%でした。正答率89.1％の問題もあり、国家一般職と同様に、ほとんどが基本事項からの出題でした。

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来週は「経営学の傾向と対策」についてご紹介いたします。