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【教員採用】特集❣　2023年夏の面接質問実例　解説②

試験情報

こんにちは、教員採用試験対策の予備校、東京アカデミー岡山校の教員採用試験対策担当です。

少し間が空きましたが、東京アカデミー教員採用試験Twitterで掲載されています、【2023年二次試験　こんなことが聞かれました】シリーズの第2弾をまとめてみたいと思います。(前回のブログはこちらから⇒『特集❣　2023年夏の面接質問実例　解説①』)

2023年夏の面接質問実例　解説②

働き方改革について

  • 教員ブラック労働の報道をどう思うか？
  • 勤務校の働き方改革で取り組んでいることはあるか？
  • 勤務外時間の条件は守れているか（守れますか）？
  • 働き方改革は先生の意識改革だけでうまくいくか？
  • 不慣れな仕事や部活顧問持ったらどうするか？

まずは、『教員勤務実態調査（令和４年度）【速報値】（概要）』を確認し、現況を正確につかみましょう。以下、要点をまとめると、

  • 前回調査（平成28年度）と比較して、平日・土日ともに、全ての職種において在校等時間が減少したものの、依然として長時間勤務の教師が多い状況
  • 平日については、主に、「授業（主担当）」、「朝の業務」、「学習指導の時間」（小学校）が増加、「学校行事」、「成績処理」（小学校）、「学校経営」（小学校）、「学年・学級経営」（中学校）、「生徒指導（集団）」（中学校）の時間が減少
  • 土日については、主に、「学校行事」、「部活動・クラブ活動」（中学校）の時間が減少
  • 「教諭」の平日の在校等時間は、小学校・中学校共に、特に40歳以下の減少幅が大きい
  • 小学校・中学校共に有給休暇の取得日数が増加している
  • 部活動顧問の週当たりの活動日数は減少している
  • ほぼ全ての小学校・中学校で、学習評価や成績処理について、ICTを活用した負担軽減に関する取組が実施されている

といったことが文部科学省より公表されています。他にも面接対策として、

  • 「教諭」の平日の在校等時間は減少しているが、持ち帰り時間は若干増加している
  • 年齢別では、30歳以下の「教諭」の平日の在校等時間が長い
  • 学校閉庁日を実施する学校の割合は大きく増加し、ほとんど全ての学校で実施されている
  • ノー残業デーを実施する学校の割合は増加している
  • 「担当の部活動について、指導可能な知識や技術を備えていると思いますか（中学校）」という問いに対して、『どちらともいえない、あまり備えていない 、全く備えていない、 無回答』と回答した顧問の割合はやや増加（46.4％⇒51.1％）している

といったことを踏まえて回答づくりを行いましょう。

『教員ブラック労働の報道をどう思うか？』という問いに対して

長時間労働、給料等待遇、教員数の減少など、といったことを受けて「学校はブラック企業のようだ」という意見が一般的になりつつあるように思います。面接で教員のブラック労働についてどう思うか聞かれた場合、ブラックであるかそうでないか、またはその理由や原因を評論家のように述べることは避けましょう。教員を目指す一人として、主体的に質問を捉え、上記にあるようなデータをもとに、改善すべき点として長時間労働や部活動等の課題に、どのように向き合うかを述べるようにしましょう。当事者意識をもって、働き方改革に臨む姿勢をアピールしてほしいと思います。

『不慣れな仕事や部活顧問持ったらどうするか？』という問いに対して

1年目の新任先生にとっては、学校内の様々な業務に対して、不慣れであって当然であると思います。また、専門的な知識や技術の備わっていない部活動の顧問を持つことの方が多いと思います。そのようなとき、「不慣れだし、得意でないので自信がありません」という気持ちになるのもまた当然です。しかし、その気持ちのままで終わるのではなく、不慣れな仕事であってもできるようになりたい、専門的な知識や技術はないけれど、頑張る子供たちを支えてよい人間関係を築きたい、と考え意見づくりを行ってみましょう。不安な気持ちがあっても、それを超えて成長しようとする考え方を面接官に示すことが重要です。

今回は、働き方改革について意見づくりのポイントを挙げてみました。働き方改革は、『教師が我が国の学校教育の蓄積と向かい合って自らの授業を磨くとともに日々の生活の質や教職人生を豊かにすることで，自らの人間性や創造性を高め，子供たちに対して効果的な教育活動を行うことができるようになること(新しい時代の教育に向けた持続可能な学校指導・運営体制の構築のための学校における働き方改革に関する総合的な方策について（平成３１年１月答申）)』を目的であるとしています。教育を充実させたい、子どもの悩みに寄り添い、身近で成長を支えたい、という強い気持ちがベースにあってこその働き方改革についての意見づくりであることを、しっかりと踏まえておきましょう。

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2024年夏

本気の皆様をお待ちしています。

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