【教員採用試験】なぜ、面接対策には「教職知識」や「教育時事」が必要なのか

こんにちは！東京アカデミー大阪校の教員採用試験担当です！

本日は、【なぜ、面接対策には「教職知識」や「教育時事」が必要なのか】についてお伝えします。

受験する自治体では、知識系の質問はないと思われている方もいらっしゃるかもしれません。

確かに、知識系の質問はあまりしない、エントリーシート等からの質問がメインの自治体も多くあります。
しかし、それでも教職教養や教育時事の知識は必要です。

その理由について、詳しくお話ししていきますが、その前に…

そもそも、面接ではどのような質問をされるのでしょうか。

教員採用試験の面接では、大きく分けて、次の3種類の質問がされます。

1. 教職・教育や志望自治体に関する知識を問う質問
   例）「合理的配慮とは」「GIGAスクール構想とは」「不登校支援の最終目標は」
   　　「○○県が教員に求める資質能力3つは」「主体的・対話的で深い学びとは」
2. 受験者の、過去の経験や特性、考え等を問う質問
   例）「これまでで最も頑張ったことは」「一番感動した経験は」「自己PR」「理想の教師像は」
3. 受験者の、実践力を問う質問
   例）「いじめが発覚した場合、どのように対応するか」
   　　「保護者から『子供が学校に行きたくないと言っている』と電話があった場合、どう対応するか」
   　　「魅力的な授業とはどんな授業だと思うか」「人権教育にどのように取り組むか」
           「教員としてどのようなことに取り組みたいか」

大きく分けて、この3点です！それでは、本題です！

なぜ、面接対策には「教職知識」や「教育時事」が必要なのか

上記の3種類の質問のうち、「1.教職・教育や志望自治体に関する知識を問う質問」で教職や教育時事知識が必要なのは、言うまでもありません。
（例えば、兵庫県では、面接でこういった質問が多くみられます。）

「2.受験者の、過去の経験や特性、考え等を問う質問」では、しっかりと自己分析を行う必要があります。

そして、注意が必要なのは「3.受験者の、実践力を問う質問」です。
（このような質問は、どの自治体でも聞かれます。）

上記の例に出した、「いじめ発覚時の対応」は、いじめ防止対策推進法や生徒指導提要等の内容を把握、「不登校児童生徒の支援」では不登校児童生徒支援の目標等を把握していないと、不適切な対応となってしまうかも可能性はあります。

さらに、シンプルな質問こそ、「教職知識」「教育時事」知識の有無により、回答が大きく変わります。

例えば、

• 単に「魅力的な授業とは？」と聞かれた際にも、GIGAスクール構想で児童生徒が一人一台端末を持っていることや、個別最適な学び・協働的な学びの視点を
• 単に「人権教育にどのように取り組むか？」と聞かれた際にも、インターネットによる人権侵害などが問題になっている背景を

知っているかどうかで、回答は大きく異なってきますね。

面接は、短時間でのやり取りです。
背景知識は持っている前提で、わざわざ面接官は説明してくれません。

このような、一見「教職知識」「教育時事」が必要に見えない質問こそ、その回答次第で「現実味がないな」「ちゃんと実践できるのかな？」「今の学校教育のことを全然分かってないな」「志望度が低いから勉強してないのかな」と思われてしまうか、面接官を納得させることができるかがかかっています！

上記も踏まえ、面接対策では、やみくもに一問一答を考えるのではなく、

1.   自己分析をしっかりと行う
2. 「教職教養」の基礎をしっかりと学習する（知識定着を図る）

この2点を、まずはおこなっていきましょう！

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